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PLDDに関して

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院長より

私は脳神経外科医になって以来ほぼ四半世紀を超えましたが、種々の手術に邁進してまいりました。ここ数年間は脊髄疾患の手術数が脳疾患の手術数を越えています。
ここで頚椎椎間板ヘルニアについて考えてみましょう。
これは病気ではありません。加齢に基づく変化に姿勢や外傷、まれにはくしゃみ一つ等を契機に数々の症状を出します。最初は軽いどちらかの手の痺れ、進んでくると両手の痺れや脱力、手に電気が走ったような感じがする方もいらっしゃいます。

神経学的検査をすれば(私と向い合って力比べをしたり、腱反射をみたり、痺れの範囲を尋ねたりするだけです。)どこが悪いか正確に分かります。それを確認するためにMRIを撮ります。軽い頚椎椎間板ヘルニアがあるとしましょう。ここで多くの医師はおそらくこう言うでしょう。「軽いから様子を見ましょう」。様子をみるって具体的に何をするのでしょう?
ここで様子をみることに私は賛成しません。積極的に姿勢の指導や適した内服薬の服薬をします。
一般的には歩行障害や足の痺れ、耐え難いほどの両手の痺れが出るほど悪くなった場合はもちろん全身麻酔でいろいろな手術をお勧めしています。前方から後方からと色々手術があります。今まで私は何百もそれらの手術をしてきました。
合併症に患者さんと共に苦しみ、よくなれば共に祝福してきました。

脊髄は中枢神経ですから再生はしません。歩けなくなるほど悪くなっては遅いのです。
ただ様子を見ていてはいけないのです。

手術をするほどではないが症状はある。その症状に患者さんは苦しんでいる。色々なケースがあります。
高齢や糖尿病・高血圧などの合併症でで全身麻酔が危険を伴う。患者さんは手術は絶対受け付けないという方もいる。
親からもらったカラダに傷は付けたくないという方もいる。

腰椎椎間板ヘルニアについても同様です。足が痺れてきた。腰が痛い。足が上がらない。
でも手術はできない。したくない。

インフォームド・コンセント(知らされた上での同意)とセカンドオピニオン(全く第三者の専門家に相談する)が進んできている現在、手術するほどひどくないけど症状がある。手術をしたいけど何らかの理由で手術不能である。
私はここで長年ジレンマに患者さんと一緒に苦しんできました。

そこでPLDD(経皮的レーザー減圧術)の登場です。
残念ながら日本ではまた保険が通っていないので自費診療となってしまいます。
レーザーで椎間板を蒸散して圧を低くしてヘルニアの後方への突出を減ずることを目的としています。
突出型のヘルニアに限っては非常に有効な手段です。
ただ適応を正しく見極めることは非常に大事です。私は突出型以外の方のPLDDは絶対しません。骨が脊髄や神経根を押している場合には無効です。適応を正しく見極めた上で専門家は実施すれば非常に良い治療と考えています。
局所麻酔で約15分で終了します。その後、小一時間ほど休んで頂けば帰宅できます。

全国の椎間板ヘルニアで悩んでいる方々、まず診察を受けに来て下さい。
その際、レントゲンとMRIを持参して頂けると非常に有難い。こちらで撮り直さなくてもいいですものね?

当院では専門医が診察、治療を行います。レーザー装置、レーザーファイバーは最先端のものであり、高い安全性と効果が確認されています。PLDDが適応でない場合には、責任を持って他の治療法にて治療を行います。

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PLDDとは

PLDDとはPercutaneous Laser Disk Decompression(経皮的レーザー椎間板減圧術)の略で、X線透視下にて1mm程度の太さの針を、局所麻酔下にて痛み等の症状の原因となっている椎間板に穿刺し、針の中を通したレーザーファイバーにて椎間板中央部分にレーザーを照射する方法です。
レーザー照射をして椎間板内腔を蒸散させることにより、髄核の容積が減り、椎間内の圧力を低下させることによって、ヘルニアが縮小し、神経の圧迫がなくなります。

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PLDDと従来の手術との比較

  PLDD 従来法(頚椎) 従来法(腰椎)
麻酔 局所麻酔 全身麻酔 全身麻酔
皮膚切開 なし あり(数センチ程度) あり(数センチ程度)
治療時間 15分程度 2~4時間程度 2~3時間程度
入院期間 なし 約2週間 約2-3週間
職場復帰 翌日 約1ヶ月 約1ヶ月
(尚復帰までの期間は個人差があります。)
有効率 73-83% 75-85% 80-85%
(病状の進行具合によって)

PLDD術後、3%~7.5%の方がPLDDの効果がなく従来法による手術が必要であったと報告されています。
また、一過性ですが3%程度の熱傷性椎間板炎が報告されています。

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PLDDの適応について

PLDDはすべての椎間板ヘルニアに対して有効ではありません。
頚椎の場合は後頚部の痛み、肩甲骨内側の痛み、片手または両手の痺れ、軽い麻痺を生じる突出型の比較的小さいヘルニアが適応です。

腰椎の場合は腰痛、片足または両足の痺れ、軽い麻痺を生じる突出型の比較的小さいヘルニアが適応です。
片側の強い下肢の痛み・しびれ(坐骨神経痛)、下肢の脱力など麻痺症状がある場合は従来の外科的手術の適応になります。

適応に関しては院長にお尋ね下さい。

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治療の流れ

  1. 診察の予約をお願い致します
  2. 診察
  3. 治療当日
    治療は15分程度で終了します、その後しばらく安静にして頂き診察後帰宅可能です。

腰椎椎間板ヘルニアの場合


  • 術中
    (レーザー照射につき蒸散中)

  • 術後
    (減圧後)
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費用について

適応のある場合、希望者に自費診療で、経皮的レーザー椎間板減圧術治療(PLDD)を日帰りで行ないます。
PLDDは先進医療であり、保険適応ではありません。

【費用】
1ヶ所:頚椎66万円・腰椎44万円
2ヶ所以上:要相談

メールでのお問い合わせはこちらでどうぞ。

※医療費の確定申告にて還付を受けれる場合がございます。
ご不明な点は事務スタッフまでお問い合わせ下さい。

現在国内ではPLDD 施術に対して健康保険が適用されていない為、
高額な医療費(高額医療)等の対象にはなりません。
しかし、PLDDレーザー治療は個人で加入されている生命保険・医療保険で、
「手術給付金」のお支払対象となる事がありますので、直接保険会社にてお確かめ下さい。
尚、入院・先進医療の給付につきましては、対象外です。
(先進医療の給付は、厚生労働省の定める先進医療認定施設で行った場合のみ対象となります)
ただし、医療費の確定申告にて税金の還付を受ける事が出来ます。

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医療費控除について

手術後の注意事項
治療の医療費控除の対象となります。
簡単な確定申告でお金が戻ってきます。
(例)治療費100万円の場合
(注:家族構成やその他の要因で異なります)

所得 減税額(お金が戻る額)
500万円 約18万円
700万円 約27万円
1,000万円 約30万円
1,500万円 約39万円

申告の期間
1年間(1月1日から12月31日)に医療費として支払った金額が、10万円以上200万円までが対象となります。(年収によっては10万円以下でも可)申告の期間:過去5年間さかのぼって有効です。

医療費控除額
医療費控除額=(支払った医療費の額-保険金等で補填された額)-10万円or合計所得金額の5%のいずれか低い金額
(保険金等の例:生命保険契約などで支給される入院費給付金、健康保険などで支給される療養費・家族療養費・出産育児一時金など)
(最高200万円)保険外治療においても適応されます。

  • 家族も医療費控除の対象となります
    本人の医療費のほか同一家計で配偶者や親族の医療費も対象となります。妻に所得があり扶養家族からはずれていても、妻の医療費を夫の医療費と合算できます。
  • 交通費も控除の対象になります
    クリニックまでの交通費も控除の対象となります。
    日時・クリニック名・交通費・理由を領収書の裏面に記載しておいて下さい。
    ※(注)車で通った場合のガソリン代・駐車場代は控除の対象となりません。
  • ローンでの支払いも控除の対象になります
    ※(注)金利、手数料等は医療費控除の対象になりません。

申告方法
1) 地域の税務署や申告会場へ直接提出する
各税務所の所在地
2) 郵便
3) インターネット オンライン申請の「e-tax

上記3つの方法があります。
*直接税務署の申告窓口で相談しながら記入することができます。
初めての申告でも確実に行なうことができて安心です。市区町村によっては、相談会場を設けてくれるところもあります。各税務所にお問い合わせ下さい。

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